SNSに対する防犯意識

 
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防犯力向上
 

現在、インターネット上に個人情報をアップロードし、それらを公開するという行為が続けられています。

 

これらの情報から、氏名や生年月日、勤め先などがすぐに分かる場合も多く、さらに、この家族や友人関係などについての情報が不特定多数の人に公開されている場合も非常に多くなってきています。

 

個人を特定するのに十分すぎるほどの情報がネット上にアウトプットされ続けています。

 

この流れを作ったのはFacebookを中心としたSNSや、twitterなどになると思います。

 

特にFacebookではその傾向が強くあります。

 

比較的、内向的な日本人がこのようにオープンな環境への移行をはじめた理由は、おそらくアメリカで生まれ発展した先進的なイメージを持つサイトへの登録というイメージが強く影響していると思われます。魅力的で流行りの行為だと感じているのです。

 

多くのインテリ層までもが、このサイトで個人情報を垂れ流し続けています。

 

ですが、よく考える必要があります。

 

不特定多数の人に覚えてもらうことが、非常に役に立つ職業の人は確かに世の中に存在します。

 

ただ、一般の人はどうでしょうか。

実際には利益よりも不利益と、このリスクの大きさが上回る可能性が常に存在するとの認識を持つべきだと私は思います。

そのリスクとはどのようなものでしょうか。

それは、常に犯罪者の目に情報が提供されているということです。

犯罪者といっても、色々な種類が考えられます。

 

暴力的で凶暴な犯罪者、詐欺師等の金品目当ての犯罪者、性的に偏向さを持った犯罪者など、一般に健康的な生活を送っている人にとっては無縁と思われている人への情報提供になるリスクがかなり存在するという事実です。

 

そして、そのような犯罪者は常に社会が生み出し続けています。

 

この送出をさらに加速させることにも成りかねないというのが昨今のSNSを介した個人情報垂れ流し問題です。

 

インターネットへの個人情報の掲載は極力さける、または情報閲覧が特定の人にのみ可能となるように設定をして使用することで、少しでも犯罪者を遠ざけるようにしておきましょう。

 

みんなが情報を出しているから大丈夫だという問題ではないとの認識を持つこと。

 

ネット上への情報流出をさけること。 これが大切になります。

 

リアルで発生する犯罪だけではなく、ネット犯罪やサイバー犯罪という言葉が世の中で使われるようになりましたが、このようなインターネットを使った不当な個人攻撃などの犯罪、つまりインターネット犯罪も数多く発生するようになっています。

 

それが理由でサイバー警察、ネット警察という言葉で示される組織が、ネット犯罪の相談窓口やこの対応を行っています。各都道府県警察本部にてサイバー犯罪相談窓口が開設されているのです。

 

リアル社会同様に、ネット社会においても常に犯罪者と犯罪被害者が共存しています。

 

ネット社会は通常の人間がさらに犯罪者になりやすい環境がそろっており、犯罪者と犯罪被害者の当事者にいつでもなってしまう可能性があります。このような可能性を極力少なくするためにも、個人情報のネット上へのアップロード行為や、この公開は避けておいた方が無難です。

 

無難であるというよりも、防犯という点からは必須であり、公開する場合には本当にそれが必要なのかどうか考えを整理してから行うべきことだと思います。

 
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